@article{oai:chuo-u.repo.nii.ac.jp:00008086,
 author = {平野, 健},
 journal = {経済研究所 Discussion Paper, IERCU Discussion Paper},
 month = {Feb},
 note = {application/pdf, 近年、アメリカでは２度のバブルが発生した。1990年代末のITバブルと2000年代の住宅バブルである。前者の崩壊は2001年に軽微な景気後退で済んだが、後者の崩壊は2008年に深刻な金融恐慌をひきおこした。同じバブル崩壊の結果なのに、結果がこのように違うのは何故なのだろうか。実は1991〜2009年には、２回の景気循環という現象の背後で、実体経済の変動としては１回の産業循環しか存在していない。第二次世界大戦後、アメリカ経済は政府の介入によって恐慌の発生を回避してきたが、それは恐慌による過剰資本の調整を遅らせ、産業循環の期間を延長する作用をもたらし、同時に過剰資本が十分に廃棄されておらず停滞基調が続くもとでも景気拡大を再発させる能力を持つにいたった。1960年以降で見ると、少なくとも1960〜1990年と1991年以降今日までの２回の産業循環が存在する。2000年代は、この1991年以降の産業循環の中での停滞期に相当する時期であった。このような停滞期にバブルを発生させるためには、投資銀行はCDOを大量に発行せねばならなかったし、その最もハイリスクなトランシェを銀行自身で購入するというリスク・テイクをしなければならなかった。このことが2008年に金融恐慌が発生した直接的な原因であり、金融恐慌の実体経済的根拠である。},
 title = {1991〜2009年の2つの景気循環と１つの産業循環 ―2008年金融恐慌の実体経済的根拠―},
 volume = {274},
 year = {2017},
 yomi = {ヒラノ, ケン}
}