@article{oai:chuo-u.repo.nii.ac.jp:00008951,
 author = {森, 博美},
 journal = {経済研究所 Discussion Paper, IERCU Discussion Paper},
 month = {Apr},
 note = {application/pdf, 地域間の人口移動数は、移動の強度が等しいとき移動元と移動先の地域人口の多寡に依存する。分析対象とする全境域における地域間の平均的移動強度を想定し移動元と移動先地域の人口規模から期待される移動数に対する実際の移動数の比として与えられる移動選好度によって地域間の移動に係る関係性の強度を評価することができる。
 これまで移動選択指数（＝移動選好度×100）が100を超える地域が転入（転出）移動圏とされてきた。本稿は、圏域を構成する地域相互間では圏域外の地域に対してよりも相対的に強い移動面での地域間関係が成立しているものを新たに移動圏と定義することによってそれらが地域の集合としてどのように対象境域全体を空間的に区分し、またいかなる階層的統合関係を有しているかという観点から移動圏の構造を明らかにすることを課題としている。
 分析ではまず東京60km圏内の211市区町村を対象に2015年国勢調査の市区町村ベースでの移動OD表から移動選好度の算出を行った。移動選好度による地域間の移動面での関係性の強度は、それを一種の親近性とみなすことができる。そこで移動選好度マトリックスに数量化Ⅳ類を適用することで、関係性の強い地域を相互に近接布置することができる。このようにして得られた固有ベクトルのスコアを用いて市区町村をクラスタリングすることで、相互に最も親近性の高い地域単位の集合を基底移動圏として検出した。さらに分析では、検出された基底移動圏がそれぞれどのように階層性を持つ統合移動圏へと順次編成されるかを移動圏の構造として考察した。
 分析の結果、ほぼ通勤距離圏に相当する東京60km圏において、距離帯(ベルト)と方位性を持つセクターを併せ持つ形で基底移動圏が形成されており、それらがどのようにより広域的な高次の統合移動圏を形作っているかを明らかにすることができた。},
 title = {東京60km圏における移動圏とその構造},
 volume = {301},
 year = {2018},
 yomi = {モリ, ヒロミ}
}