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現代資本主義における「利潤率の傾向的低下法則」の実証分析 : 利潤率・剰余価値率・資本の有機的構成の観点から
https://chuo-u.repo.nii.ac.jp/records/13565
https://chuo-u.repo.nii.ac.jp/records/13565cb84271e-3209-48f0-a488-f9f15137023b
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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本文を見る (2.1 MB)
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| Item type | 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||
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| 公開日 | 2021-12-07 | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | 現代資本主義における「利潤率の傾向的低下法則」の実証分析 : 利潤率・剰余価値率・資本の有機的構成の観点から | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | A Study of the Empirical Analysis on “The Law of the Tendency of the Rate of Profit to Fall” : In Connection with Rate of Profit, Rate of Surplus Value, and Organic Composition of Capital | |||||
| 言語 | en | |||||
| 言語 | ||||||
| 言語 | jpn | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 利潤率 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 剰余価値率 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 資本の有機的構成 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 資本の回転率 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 実証分析 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 現代資本主義分析 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 「利潤率の傾向的低下法則」 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | BEL codes:B24 | |||||
| 資源タイプ | ||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||
| 資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||
| 著者 |
前原, ひとみ
× 前原, ひとみ |
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| 著者別名(英) | ||||||
| 識別子Scheme | WEKO | |||||
| 識別子 | 50886 | |||||
| 姓名 | MAEHARA, Hitomi | |||||
| 言語 | en | |||||
| 抄録 | ||||||
| 内容記述タイプ | Abstract | |||||
| 内容記述 | 本稿では，「利潤率の傾向的低下法則」を念頭に，1970年代以降を現代資本主義と捉え，利潤率の動向を考察した。第1 章では，「低下法則」の実証分析に関する先行研究の手法を検討した。第2 章では，回転率，年剰余価値率・剰余価値率，資本の有機的構成，年利潤率・利潤率を推計した。年利潤率・利潤率は，1970年から1998年までは低下傾向にあり，1998年以降は上昇傾向にあるが，全体を通して見ると年利潤率も利潤率も低下傾向にあることが示された。第3 章では，1970年から2018年までの日本経済を5 期に分けて利潤率の動向を考察した。すなわち，第1 期（1970－1979年）は，不変資本の増加，可変資本の縮小によって資本の有機的構成が高度化し，年利潤率・利潤率が低下したと捉えられる。第2 期（1980－1991年）は，不変資本の増加によって資本の有機的構成は高度化し，年利潤率・ 利潤率が低下したと捉えられる。第3 期（1992－1997年）は，1995年以前は，不変資本の減少によって資本の有機的構成は低下し，その不変資本の減少は剰余価値の減少を上回ったため，年利潤率・利潤率は上昇したと捉えられる。1995年以降は，可変資本の減少によって資本の有機的構成が高度化し，年利潤率・利潤率は上昇したと捉えられる。第4 期（1998－2007年）は，年剰余価値率・剰余価値率が上昇したこと，可変資本の減少によって資本の有機的構成が高度化したことによって，年利潤率・利潤率が上昇したと捉えられる。第5 期（2008－2018年）は，年剰余価値率・剰余価値率の上昇，可変資本の減少以上に不変資本が減少したことによって，資本の有機的構成が低下し，年利潤率・利潤率が上昇したと捉えられる。今後の課題としては，実体経済と金融経済を両側面からの検討が必要である。 |
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| 書誌情報 |
経済研究所年報 号 53, p. 205-234, 発行日 2021-10-05 |
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| 出版者 | ||||||
| 出版者 | 経済研究所 | |||||
| ISSN | ||||||
| 収録物識別子タイプ | ISSN | |||||
| 収録物識別子 | 0285-9718 | |||||
| 権利 | ||||||
| 権利情報 | この資料の著作権は、資料の著作者または学校法人中央大学に帰属します。著作権法が定める私的利用・引用を超える使用を希望される場合には、掲載誌発行部局へお問い合わせください。 | |||||
| フォーマット | ||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||
| 内容記述 | application/pdf | |||||
| 著者版フラグ | ||||||
| 出版タイプ | VoR | |||||
| 出版タイプResource | http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85 | |||||
