WEKO3
アイテム
アルテルナンス : フランス版デュアルシステムの新たな潮流
https://chuo-u.repo.nii.ac.jp/records/16841
https://chuo-u.repo.nii.ac.jp/records/1684184bd3653-69cd-4908-a132-78c7ef9938ee
名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
---|---|---|
![]() |
|
Item type | 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||||||
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
公開日 | 2022-11-22 | |||||||||
タイトル | ||||||||||
タイトル | アルテルナンス : フランス版デュアルシステムの新たな潮流 | |||||||||
タイトル | ||||||||||
言語 | en | |||||||||
タイトル | Alternance , sa nouvelle tendance et sa réforme en France | |||||||||
言語 | ||||||||||
言語 | jpn | |||||||||
キーワード | ||||||||||
主題Scheme | Other | |||||||||
主題 | フランス | |||||||||
キーワード | ||||||||||
主題Scheme | Other | |||||||||
主題 | 高等教育 | |||||||||
キーワード | ||||||||||
主題Scheme | Other | |||||||||
主題 | アルテルナンス | |||||||||
キーワード | ||||||||||
主題Scheme | Other | |||||||||
主題 | デュアルシステム | |||||||||
キーワード | ||||||||||
主題Scheme | Other | |||||||||
主題 | 職業教育 | |||||||||
キーワード | ||||||||||
主題Scheme | Other | |||||||||
主題 | 交互制職業教育 | |||||||||
キーワード | ||||||||||
主題Scheme | Other | |||||||||
主題 | インターンシップ | |||||||||
キーワード | ||||||||||
主題Scheme | Other | |||||||||
主題 | グランゼコール | |||||||||
キーワード | ||||||||||
主題Scheme | Other | |||||||||
主題 | 若年者雇用 | |||||||||
キーワード | ||||||||||
主題Scheme | Other | |||||||||
主題 | 見習契約\nJEL codes:I | |||||||||
キーワード | ||||||||||
主題Scheme | Other | |||||||||
主題 | J | |||||||||
資源タイプ | ||||||||||
資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||||||
資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||||||
著者 |
五十畑, 浩平
× 五十畑, 浩平
|
|||||||||
著者別名(英) | ||||||||||
姓名 | ISOHATA, Kohei | |||||||||
言語 | en | |||||||||
抄録 | ||||||||||
内容記述タイプ | Abstract | |||||||||
内容記述 | フランスの職業教育において,教育機関での理論的学習と職場での実践を交互に組み合 わせたアルテルナンス教育(Formation en alternance またはAlternance)は,近年飛躍的 な発展を遂げている。とりわけ,同教育制度のメインである見習契約制度(Contrat dʼapprentissage)は,これまで中等教育レベルの契約者が多数を占めていたが,2020年に は高等教育レベルの契約者が過半数を占めるまでになり,近年,高等教育でのアルテルナ ンス教育の発展が著しい。こうした新たな潮流の一因として考えられる2018年の法改正に ついて詳らかにしたところ,① 全体にとって利用しやすいよう工夫がなされ,② 個別の 事情に応じて,柔軟な契約の実施ができるよう意図されており,③ 国外での実施をより 行いやすいよう配慮され,④ 見習生に対する経済面での待遇が改善され,⑤ 受け入れ側 の企業に対する助成制度を改革していることが明らかとなった。法改正が,とりわけ,若 年者の事情に配慮し,従前の見習契約における制度上の硬直性を緩和していることがうか がえる。 |
|||||||||
書誌情報 |
経済研究所年報 号 54, p. 33-47, 発行日 2022-09-20 |
|||||||||
出版者 | ||||||||||
出版者 | 経済研究所 | |||||||||
ISSN | ||||||||||
収録物識別子タイプ | ISSN | |||||||||
収録物識別子 | 0285-9718 | |||||||||
権利 | ||||||||||
権利情報 | この資料の著作権は、資料の著作者または学校法人中央大学に帰属します。著作権法が定める私的利用・引用を超える使用を希望される場合には、掲載誌発行部局へお問い合わせください。 | |||||||||
フォーマット | ||||||||||
内容記述タイプ | Other | |||||||||
内容記述 | application/pdf | |||||||||
著者版フラグ | ||||||||||
出版タイプ | VoR | |||||||||
出版タイプResource | http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85 |