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J.S.ミルの教育経済論── J. S.ミル『経済学原理』における教育論と経済理論との関連で──
https://chuo-u.repo.nii.ac.jp/records/7332
https://chuo-u.repo.nii.ac.jp/records/73327b61faf2-eb5b-4339-9fbf-5d87806c9947
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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本文を見る (54.3 kB)
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| Item type | 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||
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| 公開日 | 2016-03-08 | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | J.S.ミルの教育経済論── J. S.ミル『経済学原理』における教育論と経済理論との関連で── | |||||
| 言語 | ||||||
| 言語 | jpn | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | ≪労働エリート≫・〈知的道徳的美的エリート〉 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 「社会的共感」 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 「美学・芸術教育」 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 大学教育改革 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 「知識の哲学の場」 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 「利己心」 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 「利他心」（「公共心」） | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 労働者階級の「知的道徳的水準」の向上 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 「労働能率」の向上 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 「自己教育」の場 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 「実際教育」 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 教育と経済の結合 | |||||
| 資源タイプ | ||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||
| 資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||
| 著者 |
前原, 直子
× 前原, 直子 |
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| 著者別名 | ||||||
| 識別子Scheme | WEKO | |||||
| 識別子 | 31198 | |||||
| 姓名 | MAEHARA, Naoko | |||||
| 抄録 | ||||||
| 内容記述タイプ | Abstract | |||||
| 内容記述 | 本論文の目的は，教育経済論の視点に立脚してJ. S.ミル『経済学原理』における理想的市民社会の構築を考察し，《労働エリート》・〈知的道徳的美的エリート〉への「社会的共感」が社会調和を導くことを明らかにすることにある。具体的には，①ミルの教育論は「知的教育」「道徳教育」「美学・芸術教育」から成っており，何よりも「美学・芸術教育」を重視していること，②教育を通じて利己心から利他心→公共心→人間愛という人間的成長を図る人間が増えれば社会的・経済的矛盾を超えて社会は調和し，全体の幸福が実現しうること，③その前提として義務教育の導入や大学教育改革という教育制度の改良，「利己心」を発揮し生活水準の向上が可能となる経済システムの改良が必要であり，教育と経済との結合が必要であること，を考察する。④ミルによれば，教育の目的は「人格の完成」にある。大学は「知識」を教える場ではなく，「知識の哲学」の場である。「知識の哲学」とは，「教育によって与えられる知的訓練とそれによって組み込まれた思考習慣」のことである。ミルは，大学の非国教徒受け入れと大学教育改革を主張し，「知識の哲学」の場としての「大学教育」の重要性を主張した。⑤またミル教育経済論は，社会の大多数を占める労働者階級の「自己教育」「実際教育」を重要な課題と捉える。教育による「労働能率の向上」→労働者階級の生活水準の向上を実現するためには，「労働と制欲にもとづく所有」原理の貫徹する経済システムの構築が急務である。 | |||||
| 書誌情報 |
中央大学経済研究所年報 巻 47, p. 581-599, 発行日 2015-11-30 |
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| 出版者 | ||||||
| 出版者 | 中央大学経済研究所 | |||||
| ISSN | ||||||
| 収録物識別子タイプ | ISSN | |||||
| 収録物識別子 | 0285-9718 | |||||
| 権利 | ||||||
| 権利情報 | この資料の著作権は、資料の著作者または学校法人中央大学に帰属します。著作権法が定める私的利用・引用を超える使用を希望される場合には、掲載誌発行部局へお問い合わせください。 | |||||
| フォーマット | ||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||
| 内容記述 | application/pdf | |||||
| 著者版フラグ | ||||||
| 出版タイプ | VoR | |||||
| 出版タイプResource | http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85 | |||||
